交通事故に遭ったら何科を受診すべき？なるべく早く受診するべき理由も解説

交通事故に遭い体にダメージを受け、念のため病院の受診を考えているものの、何科を受診すればいいのかわからず調べている方も多いのではないでしょうか。

交通事故に限らず言えることではありますが、けがの種類や症状によって受診すべき科はケースによって変わります。

また、交通事故に遭った当日、遅くとも2〜3日以内には医療機関を受診することが大切です。

あまり時間が経ってから受診をするとなると、症状と交通事故との因果関係を疑われる可能性も否めません。

そこで本記事では、交通事故では何科を受診するべきか、交通事故後早く受診すべき理由を詳しく紹介します。

加えて、交通事故で治療を受けたら弁護士に相談すべき理由や示談交渉までの流れも解説するので、ぜひ参考にしてください。

交通事故では何科を受診するべきか

ここでは、交通事故では何科で受診するべきかについて解説します。

交通事故の場合は基本的に整形外科で受診する

交通事故に遭った場合、基本的には整形外科を受診します。

ただし、傷ついた部位によってはほかの科を受診しなければなりません。

例えば、頭を打った場合は脳神経外科、足を切った場合は外科、火傷を負った場合は皮膚科や形成外科を受診する必要があるでしょう。

総合病院のような規模の大きい医療機関であれば、個々のケースに応じて適切な科を判断し案内してくれます。

もしご自身が整形外科以外の受診も検討しているのであれば、大きな病院を選ぶとよいでしょう。

頭を強く打った場合は脳神経外科で受診する

交通事故でけがをした際には整形外科を受診するのが一般的ですが、交通事故でかかるべき診療科は必ずしも整形外科とは限りません。

例えば、頭を強く打ったような場合は、脳神経外科を受診して脳や神経系の重要な器官に問題がないか検査を受けるようにしましょう。

一見すると目立った外傷がないように見えても、脳が損傷を受けている可能性も否定できません。

特に、頭蓋骨が陥没して脳が圧迫されているようなケースの場合は命に関わるおそれもあるため、脳神経外科を必ず受診しましょう。

交通事故後、頭痛やめまいが続く場合も脳神経外科で受診する

交通事故に遭った際に頭部を強く打っただけではなく、しばらく経っても頭痛やめまいが続くような場合もまた、早急に脳神経外科を受診するようにしましょう。

ケースによっては、耳鼻咽喉科や心療内科などを紹介されることもあるかも知れません。自己判断せずに、必ず主治医の判断を仰ぎましょう。

脳神経外科では、CTやMRIなどの検査機器で脳や頭蓋骨の損傷、脊髄の神経異常などが起こっていないかを詳しく調べます。

仮に頭部に目立った外傷がないように見えたとしても、脳が損傷を受けている場合もあり得るため、早めに脳神経外科を受診することをおすすめします。

交通外傷への対応を得意としている病院が近くにあれば受診する

必須ではないものの、もし近くにあるのであれば交通事故を含む高エネルギー外傷を得意としている専門病院での受診をおすすめします。

例えば、整形外科によっては交通事故の治療に力を入れているところもあります。

こうした病院は交通事故の治療に詳しく、適切な治療を受けられる可能性が高いうえ、ほかの科を受診する際にも滞りなく紹介してくれる可能性もあります。

ただし、それらは自己判断の難しい面もありますから、まずは初診をみてくださった主治医へ相談してみてください。

子どもの交通事故の場合

子どもが交通事故でけがをした場合もまた、小児科ではなく整形外科を受診することが適している場合もあります。

もちろん、中には小児外科を扱う小児科病院もあるものの、その数は限られています。

この点からも、受診のしやすさを考慮しても、整形外科のほうが適している場合も多いといえるでしょう。

交通事故後、何日以内に病院へいくべき？！早く受診すべき理由

交通事故に遭ったら、すぐに病院に行くことが重要です。

事故直後に症状が出ない場合でも、早期受診することで後遺症を防いだり軽減したりできる可能性が高まります。

特に、骨折などを伴う交通外傷の場合、適切な時期にリハビリを開始することで、生涯続く後遺障害を軽減したり、長い目で見れば症状を緩和して、ご自身の生活を向上させることにも繋がります。

ここでは、交通事故後に早く受診すべき理由を解説します。

当日、遅くとも2～3日以内には病院へ行くべき

交通事故に遭った場合は、可能な限り速やかに病院へ行くことが重要です。

事故当日または遅くても2～3日以内に受診し、けがの程度を診断してもらいましょう。

早期治療が必要な場合もあり、また後遺症が残った場合には早期診断が後遺障害等級の認定に有利になることがあります。

受診が遅れると、事故によるものではなく日常生活でのけがと判断され、治療費や慰謝料が受け取れなくなる可能性があるでしょう。

症状があるにもかかわらず、何日も受診をがまんしていると、医学的にも、賠償面でも、ご本人の利益にはならないでしょう。

遅くなると、症状と交通事故との因果関係を疑われる可能性がある

交通事故に遭遇した際、たとえその場では自覚症状がなかったように感じられたケースでも、数日経って気持ちが落ち着いてきたら異常を感じることも珍しくはないかもしれません。

受診をがまんした結果、事故発生から受診までの期間が極端に開いてしまうと、症状と交通事故の因果関係を疑われてしまい、損害賠償請求に支障をきたすリスクも考えられます。

そのため、仮に交通事故直後はがまんできるように感じたとしても、自己判断せず、早期に病院へ行くことが重要です。

遅くなると、後遺障害が残ってしまう可能性がある

交通事故に遭ったあと、すぐに病院で受診しないと治療が遅れ、完治できず後遺症が残るリスクもあるかもしれません。

場合によっては、生命に関わるケースもあるかもしれません。自己判断は避けましょう。

そして、後遺症は仕事や日常生活に支障をきたすため、避けるべきです。

加えて、後遺症を原因とした損害について請求をおこなおうとしたとしても、後遺症に対する損害賠償請求が認められないおそれもあります。

これらのリスクを避けるためにも、早期に受診・治療を受けることが重要です。

人身事故として報告するのに、病院で診断書を取得する必要がある

交通事故でけがを負った場合、人身事故として届け出るためには診断書の提出が必要です。

病院を受診していなければ診断書は当然ないため、人身事故として報告することができません。

仮に人身事故として扱われなかった場合には、実況見分調書が作成されず、過失割合の判断が難しくなってしまうケースもあるかも知れません。

そもそも、交通事故に起因する受診を全くせずに、診断書の発行がなされていなければ、けがの存在を証明できず、治療費や慰謝料が認められる可能性は低くなります。

さらに、交通事故によるけがの診断書を提出する際には、具体的なけがの内容や症状、受けた治療を詳細に記載してもらうことが大切です。

交通事故後、相手から病院に支払うお金をもらえる？

ここでは、交通事故後に相手から病院に支払うお金について解説します。

交通事故の治療費は加害者側の保険会社が支払うのが原則

交通事故でけがをした場合、治療費は主に加害者側の任意保険会社が直接病院に支払う「任意一括対応」が一般的です。

この方法であれば、被害者が治療費を負担する必要はありません。

任意一括対応であれば、本来は加害者側の自賠責保険及び任意保険それぞれに対して請求しなければならない損害賠償金に関しても、まとめて任意保険会社が支払いをしてくれます。

加えて、後遺障害認定に関しても加害者側の任意保険会社がほとんどの申請手続きをおこなってくれます。

ただし、加害者が任意保険に加入していない場合、被害者の過失割合が4割を超える場合などの場合には、任意一括対応を受けられないケースもあるため注意が必要です。

そのようなケースに備えて、ご自身の加入する任意保険へ人身傷害保険を付帯しておくのがとても重要です。

被害者が立て替えた場合はあとで請求可能

交通事故で任意一括対応を受けられない場合や、対応が途中で打ち切られた場合、被害者は治療費を一時的に立て替えて支払わなければなりません。

なお、立て替えた治療費はあとで加害者側の任意保険会社に請求できるケースもありますが、請求は治療が全て終わったあとの示談交渉を通じておこなわれます。

その際、領収書や診療明細書は必ず保管してください。

また、治療費を立て替える際には自身の健康保険を使用して自己負担額を減らすことができ、「第三者行為による傷病届」を保険組合に提出する必要があります。

併せて、病院窓口にも健康保険の使用を伝えなければなりません。

交通事故で治療を受けたら弁護士に相談すべき2つの理由

交通事故の被害者となり病院で治療を受けた場合、弁護士に相談するのがおすすめです。

弁護士は交通事故に関する知識と経験を持ち、被害者の権利を守り、より多くの賠償金を獲得するサポートをします。

ここでは、交通事故で治療を受けたら弁護士に相談すべき理由について解説します。

交通事故関連の手続きや交渉を一任できる

弁護士に依頼すると、被害者は加害者と直接交渉する必要がなくなり、安心して治療に専念することができます。

加害者の多くは任意保険に加入しているため、通常はその保険会社が連絡しますが、その連絡は平日の営業時間内におこなわれることが多く、被害者にとって対応が難しいことがあるでしょう。

弁護士に依頼することで、被害者は法的な手続きや書類作成などの煩雑な業務から解放されるでしょう。

弁護士は豊富な知識と経験を持っており、適切な賠償金を受け取るための交渉や訴訟戦略を立てることができます。

交通事故の場合、医療費や休業補償だけでなく、逸失利益や慰謝料などの多岐にわたる賠償項目があります。

保険会社は被害者に対して低い賠償金を提示することがあるため、弁護士が介入することで公正な金額を請求できるでしょう。

自分だけで交渉するより高額の損害賠償金を請求できる

交通事故における損害賠償請求は示談で解決することが一般的ですが、相手方の任意保険会社が低額の賠償金を提示してきたように感じられる場合は、被害者は増額交渉ができるのか相談することが必要です。

この交渉には法律知識が求められることから、経験豊富な保険会社相手に個人で対応することは容易ではありません。

特に交通事故トラブルに注力している弁護士であれば交通事故に関連する法律や判例に詳しいため、被害者が適切な賠償金を請求できるよう支援します。

弁護士の介入で任意保険会社が譲歩しやすくなり、結果的に請求金額が増える可能性が高まります。

なお、裁判所と同様に弁護士は法律の専門家として被害者の損害「弁護士基準」と呼ばれる算定基準を用いることができます。

この弁護士基準は、相手方の加入する保険会社の社内基準と比べ、賠償金額が高くなる傾向にあります。

弁護士基準を含む交通事故で請求できる慰謝料の種類については、以下の記事でも解説しているので参考にしてください。

交通事故から病院で受診〜示談交渉までの大まかな流れ

交通事故に遭った場合、どのような対応を取ればよいのでしょうか。

ここからは、交通事故から病院で受診〜示談交渉までの大まかな流れを紹介します。

①交通事故が発生したらまず警察へ通報する

交通事故が発生した際はまず、加害者・被害者ともにけががないかを確認し、重傷者がいる場合は救急車を速やかに呼びます。

このとき、自走することができるのであれば、二次的な事故が発生するのを防ぐためにも安全な場所に車両を動かしましょう。

その後、必ず警察へ通報することが重要です。

警察への報告は法的義務であり、怠ると罰則等が科される可能性があります。

また、けがをした場合は可能な限り人身事故として警察に届け出るようにします。

仮に人身事故として届け出なかった場合、過失割合などを含めた実況見分調書が作成されずに、示談交渉でも不利になってしまうというリスクがあります。

ほかにも、証拠として双方の車両の位置や損傷具合、周囲の状況を記録するために写真を撮るようにしましょう。

もし事故の目撃者がいる場合は、その方の連絡先を確認しておきましょう。

目撃者の証言は、事故の詳細を明らかにするうえで非常に重要な役割を果たすことがあります。

②加害者の情報を聞いておく

事故後に警察へ連絡したら、以下に挙げたような加害者の情報を聞いておきましょう

• 加害者の氏名や連絡先（電話番号、メールアドレス など）
• 勤務先の名称及び電話番号
• 車の所有者情報（自動車の所有者と運転者が異なる場合）
• 車種や車両ナンバー、車体の特徴、車両の破損状況
• 加害者が加入している保険会社の名称及び証明書番号　など

これらの情報はメモに控えたり、相手の同意を得られるのであれば、免許証や保険証などの写真を撮ったりしておきましょう。

③自分の保険会社にも連絡をする

警察への通報や事故現場での対応が落ち着いたら、ご自身の加入している保険会社にも事故が発生したことを報告しましょう。

その際、以下に挙げた項目を落ち着いて漏れなく伝えることが重要です。

1. 契約内容：契約者、被保険者の氏名・住所・電話番号、保険証券番号
2. 事故の状況：日時・場所、原因・状況、加害者の住所・氏名・電話番号
3. 損害の状況：両方の車両損害の程度、けが人の有無とけがの程度
4. 事故後の措置：加害者との交渉状況や目撃者の氏名・連絡先

④けががなくても病院で受診する

受診をがまんできるように感じられたとしても衝撃を受けた可能性があれば必ず病院を受診しましょう。

事故対応が落ち着いてその後から症状が自覚されることもあり、自己判断せずに、早めに診察を受けておくことが重要です。

事故発生後、時間が経つと事故とけがとの因果関係が認められなくなり、十分な補償が得られなくなる可能性があるため、数日以内に対応することが望ましいです。

⑤症状固定まで治療を継続する

中には保険会社から症状固定・治療費の打切りを打診されることがあるかもしれません。

まずは、主治医とよく相談し、医学的に治療の継続が必要か、専門的な判断を仰ぎましょう。

自己判断は禁物です。

仮に強い症状があるのにあまりに短期間で症状固定としてしまうと、その時点で治療費や入通院慰謝料などの賠償金の支払いがストップしてしまいます。

医師の指示に従い、医学的に治療が必要とされる間は、自己判断せずに治療を頑張ることが後遺障害を軽減させることにも繋がり、結果的に適切な賠償を得られることにもつながるでしょう。

⑥必要に応じて後遺障害認定を受ける

万が一治療を尽くしても後遺症が残った場合は、自賠責保険の後遺障害等級認定を申請し、認定を受けることで後遺障害慰謝料や逸失利益などの賠償金を請求できるようになります。

後遺障害等級認定とは、交通事故によるけがが事故によって生じた損害であると認めてもらうための手続きのことです。

この認定により、被害者が受け取ることのできる賠償金額が決まります。

また、後遺症が後遺障害として認定されれば、加害者に対して慰謝料を請求できます。

後遺障害等級は1級から14級までの等級が存在し、等級が高いほど被害者が受け取れる賠償金や慰謝料の額も増加します。

後遺障害認定が認められるまでの流れや、認定されることで慰謝料にどの程度変化があるのかについては、以下の記事を参考にしてください。

⑦示談交渉をする

医療機関での治療を経て、完治もしくは症状固定の状態になったら、加害者が加入している保険会社との示談交渉をおこないます。

慰謝料等の算出基準には、自賠責基準、保険会社基準、裁判基準などが存在しており、具体的な事故状況や過失割合などに応じて、どのタイミングでどの条件で示談すべきか、あるいは訴訟すべきか、弁護士へ相談するメリットがあります。

例えば、ご自身の過失割合が比較的大きいとされかねない場合は自賠責の基準が結果的に有利になる場合もあり、自己判断は難しいでしょう。

弁護士に交渉を依頼すると、過去の判例をベースに法的に適正な金額を算出する「弁護士基準」によって示談金を算出してくれます。

示談交渉によって合意が成立すると、被害者に対して損害賠償金が支払われますが、一度示談が成立すると、原則としてあとから追加で請求をおこなうことはできません。

納得のいく形で示談を締結し、適切な準備と対策を講じるためにも、弁護士のサポートを受けることをおすすめします。

交通事故で病院を受診する際によくある質問

ここからは、交通事故で病院を受診する際によくある質問を紹介します。

同様の疑問を抱えている方は、ぜひ参考にしてください。

痛みや外傷がなくても受診したほうがいい？

仮に痛みや症状がなかったと感じられたとしても、それなりの衝撃を受けた事故であれば、自己判断でがまんすることなく、病院を受診することが大切です。

後遺症が残った場合に後遺障害等級の申請をおこなう際、事故直後の診断書が重要になります。

このとき発生した検査費用は相手に請求できるため、病院を受診して確認しましょう。

弁護士に相談したいけれど、費用がありません

弁護士費用特約は、保険会社が被害者に代わって弁護士費用を支払う特約です。

多くの場合、法律相談料は10万円、弁護士費用は300万円まで補償されます。

交通事故の弁護士費用は、後遺障害の等級等にもよりますが、弁護士特約の補償額に収まることも多く、被害者は自己負担ゼロで弁護士に依頼することができるケースも多く存在しています。

ご自身の自動車保険には必ず弁護士特約を付けておくことを強くおすすめします。

弁護士費用特約は、自分の加入している保険や相手方の保険に付帯されている場合があります。

この特約を利用することで、交通事故の被害者は法的なサポートを受けやすくなり、適切な賠償を得るための手続きがスムーズに進行します。

特約の範囲内であれば、法律相談や訴訟にかかる費用を気にすることなく、弁護士の意見を得ることができるでしょう。

この特約を利用するための手続きは一般的に保険会社に連絡し、弁護士費用特約の利用を申請するだけで事足ります。

保険会社が弁護士を紹介することもあれば、被害者が信頼する弁護士を選ぶことができる場合もあります。

特約の対象となる事故の範囲や補償限度額、弁護士の選定に関する条件などが決められていることがあるため、事前に保険会社の約款を確認して、保険会社へ相談しましょう。

先に整骨院に行ったけれど、今から整形外科に行く必要はある？

交通外傷の場合、原則として、医師の診断を受けることが極めて重要です。

整骨院の通院も、医師の指示や相談ののち、行うことが望ましいです。

理由は、医師法上、医学的な判断を行うことができるのは医師だけだからです。

ですので、先に整骨院に行ったケースの場合、あとからでも整形外科を受診するのがおすすめです。

整骨院・接骨院ではCTやMRIなどの検査が受けられず、目に見えない症状を発見できない可能性もあるでしょう。

また、人身事故の届出に必要な診断書も整骨院・接骨院では発行されません。

整骨院・接骨院での施術は法律上の医療行為と認められないため、それのみでは、治療費や慰謝料の請求が難しくなる場合があります。

このことからも、病院での診断後に、医師の指示に従い整骨院や接骨院での施術も併用することが可能ですが、あくまで医師の指示に基づくことがとても大切です。

自己判断での治療は避け、適切な医療機関と連携して体の回復に努めましょう。

さいごに

交通事故に遭ったことで受けてしまった体へのダメージを何もせず放置していると、後遺症が残ってしまうおそれがあるため、必ず医療機関を受診しましょう。

もし交通事故に遭った場合、何科を受診すべきか迷うかもしれませんが、基本的にはまず整形外科を受診します。

ただし、頭を打った場合は脳神経外科、足を切ってしまった場合には外科などと、ケースによっては別の科で治療を受ける必要があります。

また、けがの対処・治療とともに保険会社への申請や加害者とのやり取りも不可欠です。

医療機関を受診して診察記録をしっかり残すためにも、自己判断はせず、医療機関での診察を受けるようにしましょう。