バイク事故で後遺症を負ったら｜体験談と事故後の補償について

バイクは運転者の体が丸出しになっている乗り物です。そのため、交通事故では重傷を負ってしまう可能性が高く、後遺症が残ってしまうケースも珍しくありません。

 

万が一、事故で後遺症が残ってしまったらどうなるのでしょうか。その後の生活や補償など、不安なことはたくさんあるかと思います。

 

この記事では、バイク事故で後遺症を負った人の体験談や、事故後に受けられる補償についてご紹介します。バイク事故の被害で後遺症が残るおそれがある場合は、参考にしてみてください。

 

バイク事故で後遺症を負った人の体験談

バイク事故で後遺症を負ったらどうなってしまうのか…。ここでは実際に事故に遭ってしまった人の体験談をご紹介します。

肉をつきやぶり
骨が飛び出した事故

左肘関節開放粉砕骨折の
大怪我を負って
今日でまる２年

いまだ幹部の疼痛と
左の手のひら
及び指先のしびれが
後遺症として残っている

一生完治はしない

バイクに乗るという行為は
こんなハイリスクと
常に隣り合わせである

いまだ
懲りてないけど
_φ(･_･

— 刹那 (@self_scapegoat) 2018年11月10日

後遺症無しなのが何よりです。バイクは今も乗っているんですか？昔、僕もバイク乗りで、当時19歳だった頃に似たような経験があります。その事故で僕は右手の小指を無くしました。それ以来バイクには乗っていません。今は僕も健康体です！事故は怖いですよね。気をつけます

— F1025naga☺︎ (@CgcsfjtiNaga) 2018年8月7日

今年の３月にツーリングをしていた時、 
トラックが落とした木の板を踏みつけて転倒した。 

時速50km程度出ていて、転倒した俺は道路をすべり転げた。 
バランスを崩したせいで、転倒して数秒後くらいだろうか、 ガードレールのポールに頭から衝突した。 

その結果、首は骨折、背骨はヒビという重症で病院に運ばれた。 
下半身不随になって、今は休職。親に介護してもらいながら実家で生活している。 

まさか働き盛りの２９歳にもなって、こんな人生になるなんて思ってもみなかった。 

【引用】バイク事故で下半身不随になってしまった。もう生きたくない。|2ch

バイク事故でよく見られる後遺症

バイク事故では、胸や背中などの広い部位、次に肩や肘・膝など突起した部位の負傷が多いです。特に捻挫や打撲の症状がよく見られています。

 

ただ、事故の状況によって負傷の種類や度合いは変わるでしょう。ここでは、バイク事故でよく見られる後遺症を3つご紹介します。

バイク事故の後遺症
むちうち	首の筋肉や神経に痛みや痺れが残る後遺症
高次脳機能障害	知覚、記憶、感情などの脳機能に障害が出る後遺症
下半身不随	脊椎(脳から背骨にある神経)を負傷して下半身が動かなくなる後遺症

むちうち

むちうちとは、事故の追突による衝撃で首の筋肉や神経を痛めてしまう負傷です。事故の衝撃で首がムチのようにしなって負傷をすることから、むちうちと呼ばれています。

 

むちうちは3ヶ月以内に完治するケースが大半ですが、後遺症として症状が残るケースも少なくありません。代表的なものとしては、首・肩周りの痛みと痺れ、めまい、だるさ(疲れやすさ)などが挙げられます。

高次脳機能障害

高次脳機能障害とは、脳の神経回路が傷つくことによって生じる障害です。代表的な症状としては、以下のような症状が挙げられます。

• 人の名前や仕事が覚えられなくなった
• 忘れ物をする頻度が極端に増えた
• 感情のコントロールが難しくなった
• 同じ失敗を何度も繰り返してしまうようになった
• 日付や曜日の感覚がなくなった

高次脳機能障害は事故で頭に強い衝撃を受けた場合に、症状が出てしまうケースが多いです。症状が重度のものだと、日常会話・生活が難しくなることもあります。

下半身不随

下半身不随とは、脊椎(脳から背骨にある神経)を負傷してしまい、下半身が動かせなくなる後遺症です。脳からの神経伝達ができないため、「動かせない、何も感じない」状態になってしまいます。

 

現在の医学でも回復させる方法が見つかっておらず、介護なしでは生活を送るのが難しくなるため、後遺症の中でもかなり重い部類に入るでしょう。

後遺症が残った場合にするべきこと

バイク事故で後遺症が残ったら、後遺障害認定を受ける必要があります。後遺障害とは、交通事故が原因であることが証明できて、労働能力の低下を伴い、『自賠責保険の等級』に該当する後遺症です。

交通事故が原因の後遺症は、損害保険料算出機構から後遺障害の認定を受けることで、事故の加害者や保険会社へ補償の請求ができるようになります。

後遺症が残る可能性がある場合は、必ず担当医に相談して後遺障害の申請を検討してください。

後遺障害の申請手続き

後遺障害の申請手続きの流れは、以下のとおりです（加害者保険会社を通じて行う場合）。

1. 症状固定(これ以上の回復は見込めない状態)の診断を受ける
2. 担当医に後遺障害診断書を作成してもらう
3. 後遺障害診断書を保険会社へ提出
4. 保険会社が必要書類一式を損害保険算出機構に提出
5. 損害保険算出機構での審査
6. 結果通知

後遺障害の申請方法については、以下の記事で解説しています。手続きの詳細を確認する場合は、併せてご参照ください。

弁護士への相談

バイク事故で被害者の立場である場合は、弁護士への相談を検討してください。下記で解説していますが、被害者の立場であれば、後遺障害申請の手続きは弁護士に任せた方が、慰謝料が増額する可能性が高いです。

 

相談のタイミングは、加害者側との示談が成立する前であれば、いつでも間に合います。ただ、早めに相談を持ちかけた方が有利な条件で示談をしやすくなるので、可能な限り早めに相談されることをおすすめします。

後遺障害認定で支払われる補償

後遺障害認定を受けることで、保険会社や加害者から支払われる補償をご紹介します。

自損事故の場合

自損事故の場合でも、ご自身が加入する任意(自動車)保険に『人身傷害保険』や『人身事故傷害保険』が付帯していれば、保険金による補償を受けることが可能です。

 

これらの保険で受け取れる補償の金額は、契約した保険会社によって変わってきます。なお、限度額が定められているため、通常の事故のように増額の交渉はできないので、ご注意ください。

事故の被害者の場合

被害者の立場で後遺障害が認定された場合には、『後遺障害慰謝料』と『逸失利益』の請求が認められます。

後遺障害に対しての補償
後遺障害慰謝料	後遺障害を負わされた精神的苦痛に対する補償
逸失利益	後遺障害を負わなければ、将来労働で得られていたはずの収入に対する補償

また、上記以外にも、治療費用や仕事を休んだことに対する補償など、交通事故で請求できる損害賠償は多岐に渡ります。ご自身が請求できる補償の目安を確認したい場合は、以下の計算ツールをご活用ください。

被害者の立場なら弁護士を雇うべき2つの理由

バイク事故の被害で後遺症を負った場合、弁護士を雇うことには、以下2点のメリットがあります。

• 慰謝料が増額する可能性が高い
• 後遺障害申請の手続きを一任できる

慰謝料が増額する可能性が高い

交通事故の慰謝料は、加害者が加入する保険会社の基準(任意保険基準)で計算されるケースが多いです。ただ、保険会社が定める基準は、本来裁判を起こせば請求できる相場よりも低く見積もられている場合がほとんどです。

 

しかし、弁護士を雇うことで、過去の裁判結果(判例)を参考にした基準(弁護士基準)で請求できるので、慰謝料を増額できる確率は高まります。

＜後遺障害慰謝料の相場＞

等級	任意基準(推定)	弁護士基準
第1級	1,600万円	2,800万円
第2級	1,300万円	2,370万円
第3級	1,100万円	1,990万円
第4級	900万円	1,670万円
第5級	750万円	1,400万円
第6級	600万円	1,180万円
第7級	500万円	1,000万円
第8級	400万円	830万円
第9級	300万円	690万円
第10級	200万円	550万円
第11級	150万円	420万円
第12級	100万円	290万円
第13級	60万円	180万円
第14級	40万円	110万円

後遺障害の関わる事故では、慰謝料の大幅な増額が見込めるので、弁護士費用を差し引いても獲得する金額の方が大きくなる可能性が非常に高いです。示談金を少しでも増額したいのであれば、弁護士への依頼を検討するべきでしょう。

後遺障害申請の手続きを一任できる

バイク事故被害で弁護士を雇えば、後遺障害申請を含め、交通事故の手続きをすべて一任することができます。保険会社や加害者と連絡を取る必要もなくなり、依頼後は示談金の支払いを待つだけです。

 

交通事故の対応への手間を大幅に省けるので、精神的にも肉体的にも負担が軽減されるでしょう。

 

なお、事故発生後は依頼が早いほど、弁護士に任せられる手続きも増えます。後遺障害が認定される可能性が少しでもあるのであれば、なるべく早めにご相談されることをおすすめします。

まとめ

バイク事故では、後遺障害認定を受けることで、後遺症に関する補償が支払われます。後遺症が残る可能性が高いのであれば、担当医に後遺障害申請を相談した方がよいでしょう。

 

後遺症は人生への影響が大きいため、支払われる補償も高額になる傾向があります。適切な補償が受け取れるよう、少しでもわからないことがある場合は、必ず弁護士にご相談ください。